総選挙ですね。読売新聞オンラインで各候補者のアンケートが出ていて参考にしていますが、私とピッタリ合う人がいないので、私もやってみようと思います。色々な考えがあると思いますので、正解はないと思いますし、私も知識不足の点が多々ありますので、現時点での所感という感じです。
【Q1】
衆院選の争点として、特にどのような問題を取り上げたいと考えていますか。(回答は3つまで。優先順位の高いものから選択してください)
1.景気・雇用
2.財政
3.消費税
4.教育
5.子育て支援
6.働き方
7.年金・医療・介護
8.憲法
9.エネルギー・環境
10.外交・安全保障
11.治安
12.地方活性化・人口減
13.防災・復興
14.農林水産業
15.政治とカネ
16.選挙制度
17.情報公開
18.選択的夫婦別姓
19.性的少数者に関する政策
20.外国人政策
21.その他
【回答】
1位
2.財政
2位
20.外国人政策
3位
7.年金・医療・介護
【理由】
消費税をゼロにすべきと思っていますが、3の消費税を選ばず、無駄な補助金やプライマリバランスの見直しなどを含めた財政を1位にしました。日本を強い国にするにはお金の使い方が重要ですし、財源についての知識を多くの方が学ぶ必要があると思っています。国債は理論上はいくらでも発行できますし、それで国は豊かになります。しかし、お金が増えたときにモノ不足になると物価が上がります。プライマリバランスよりも需要と供給のバランスを気にした方がいいと思います。
外国人政策は、労働者不足というよりも低賃金の労働者を必要としている企業によって実質的な移民政策が行われていると聞いています。インドのIT技術者など、高度な技術者を招致することには賛成ですし、技術を学びたいという国からの人々も歓迎します。ただ、日本に永住するというのは別の話です。日本人同士でも文化の違いや意見の違いはありますが、なんとなく通じるものがあります。そういう「なんとなく通じる」という感じがなくなるような、異文化すぎる方々の移住は好みません。私も例えばイタリアなどに1~2年住んでみたいと思いますし、気に入ったら永住したいと思うかもしれません。永住するときには、相手の文化に合わせるようにすると思います。
年金・医療・介護は予防医学に重点を置いたり、「四毒抜き」で身体の健康を作ることもとても大事です。医療費の削減には予防が大事なので、そこがすっぽり抜けていると感じます。年金に税金をかけるのはやめてほしい。相続税もやめるべきなのは財政問題ですが、年をとると、なんだかいやな、つまらない人生になっていってしまうイメージがあります。もちろん、近所の人たちと仲良く楽しく過ごしている人は多いですが、国は老人からお金を取りすぎていると感じます。
【Q2】
年金・医療などの社会保障費は増え続けています。社会保障制度の維持に関して、どちらの考えに近いですか。
A:給付水準を維持するために負担を増やすべきだ
B:給付水準を下げて負担を抑えるべきだ
1.Aに近い
2.どちらかといえばAに近い
3.どちらともいえない
4.どちらかといえばBに近い
5.Bに近い
【回答】
3.どちらともいえない
【理由】
これは選択肢がおかしいです。給付水準を維持することを希望しているかどうかだけを聞けばいいと思います。財源が無いという前提の質問ですね。「どちらともいえない」のではなく、「どちらでもない」の選択肢が必要だと思います。困った政治家もいるでしょうね。
【Q3】
70歳以上の医療費窓口負担を所得に応じて現役世代と同じ3割に引き上げることに賛成ですか、反対ですか。
1.賛成
2.どちらかといえば賛成
3.どちらともいえない
4.どちらかといえば反対
5.反対
【回答】
2.どちらかといえば賛成
【理由】
70歳以上で働いていない人は負担を今よりも下げてもいいと思いますし、収入や資産が多い人は3割負担でいいと思います。それに加えて「四毒抜き」など病気の原因となるものを摂らない人は負担を下げてもいいと思っています。
【Q4】
日本に在留する外国人について、どちらの考えに近いですか。
A:受け入れ人数を増やすべきだ
B:受け入れ人数を減らすべきだ
1.Aに近い
2.どちらかといえばAに近い
3.どちらともいえない
4.どちらかといえばBに近い
5.Bに近い
【回答】
5.Bに近い
【理由】
受け入れは停止して、今いる外国人に日本の暮らし方を教えることと、もっと現状を知りたい。仕事としての受け入れはさきほどの通りです。
【Q5】
消費税(10%、一部8%)について、どの考えに近いですか。
1.増税するべきだ
2.現状を維持するべきだ
3.限定的に減税するべきだ
4.恒久的に減税・廃止するべきだ
【回答】
4.恒久的に減税・廃止するべきだ
【理由】
元々、私は消費税の導入に反対でした。可処分所得が減りますし、所得税を引かれた手取りから税金を取るのは二重課税です。二重課税が悪いというのは、税を単純にして欲しいからです。必要であって納得できれば二重課税の場合があってもいいかもしれませんので、「二重課税だからだめ」という風に私も言いますが、実際のところはそこがメインの理由ではありません。
【Q6】
政府の経済政策について、どちらの考えに近いですか
A:財政出動を優先し、景気を支えるべきだ
B:財政再建を優先し、国の借金を減らすべきだ
1.Aに近い
2.どちらかといえばAに近い
3.どちらともいえない
4.どちらかといえばBに近い
5.Bに近い
【回答】
1.Aに近い
【理由】
これをA以外で考えている政治家は日本の成長を止める人、財政の仕組みをわからずに財務省に騙されている人だと思います。
【Q7】
経済全体の規模を大きくする「成長」と、富の移転で格差是正を目指す「分配」について、どちらの考えに近いですか。
A:成長を重視すべきだ
B:分配を重視すべきだ
1.Aに近い
2.どちらかといえばAに近い
3.どちらともいえない
4.どちらかといえばBに近い
5.Bに近い
【回答】
1.Aに近い
【理由】
成長と分配であれば成長ですが、同時に行ってもいいと思います。なぜどちらか一方しか選べないという質問を作るのでしょうか??
【Q8】
原子力発電について、どちらの考えに近いですか。
A:原子力発電を今後も活用する
B:原子力発電は早めに廃止する
1.Aに近い
2.どちらかといえばAに近い
3.どちらともいえない
4.どちらかといえばBに近い
5.Bに近い
【回答】
1.Aに近い
【理由】
確かに危険性もありますが、電気代を安くすることと安定供給には必要です。ただ、炉を冷やすために海をそうとう温めているのは大丈夫なのかな、と思いますし、核の廃棄物の問題もあります。これは私は知識が増えると結論が変わる可能性があります。今のところは、多くの方々の電気代を考えての回答です。
【Q9】
今の歳入の範囲で、国の歳出額をどのようにすべきだと思いますか。(a)~(f)のそれぞれについて、あなたの考えに近いものを選んでください。
1.増やすべきだ
2.どちらかといえば増やすべきだ
3.今のままでよい
4.どちらかといえば減らすべきだ
5.減らすべきだ
【回答】
(a) 公共事業費
1.増やすべきだ
(b) 医療・介護費
1.増やすべきだ
(c) 科学技術費
1.増やすべきだ
(d) 公務員の人件費
1.増やすべきだ
(e) 生活保護費
2.どちらかといえば増やすべきだ
(f) 子育て支援費
1.増やすべきだ
【理由】
投資は必要です。政府がお金を出すことで色々な人のところへお金が回っていきます。日本の発展と共に事業者を通して国民にお金が渡ります。生活保護費は、外国人には払わないでほしい。それと、生活保護を受けていても働いて収入を得ることを許可してほしい。そうでないと、一生働けなくなります。
Q10
政府は防衛費や海上保安庁予算を含む安全保障関連費を2022年度時点の国内総生産(GDP)比で2%に引き上げる目標を達成しました。関連費の適切な規模についてどう考えますか。
1.GDP比2%より増やすべきだ
2.GDP比2%程度とすべきだ
3.GDP比2%より減らすべきだ
【回答】
1.GDP比2%より増やすべきだ
【理由】
なぜGDP比という尺度を出してくるのでしょうか?必要であれば予算を増やすだけで、GDPとの関連はありません。他の国と軍事費の比率を比べると目安になりますが、総額での比較も必要です。これも財源が無いという前提での質問ですね。限られた予算の使い道の話になってしまっています。
【Q11】
迎撃ミサイルや護衛艦などを含む防衛装備品の輸出拡大に賛成ですか、反対ですか。
1.賛成
2.どちらかといえば賛成
3.どちらともいえない
4.どちらかといえば反対
5.反対
【回答】
1.賛成
【理由】
私は軍備の増強は良いと思っています。ただし、抑止力としての必要性です。私は日常生活で拳銃を持った人に逆らえません。しかし、こちらも武器を持てば対等な話し合いができる可能性があります。そういう意味で、輸出するぐらい国内で生産できるようにするのは良いと思いますし、ノウハウの蓄積も出来ます。また、他国の抑止力の助けになればとも思います。日本で作った武器が戦争で使われるのは気持ちとしては嫌ですが。
【Q12】
日本が米国と関係を強化することに賛成ですか、反対ですか。
1.賛成
2.どちらかといえば賛成
3.どちらともいえない
4.どちらかといえば反対
5.反対
【回答】
2.どちらかといえば賛成
【理由】
トランプ政権とであれば関係の強化は良いです。米国というのがDSを指すのであれば反対です。むしろ日本が代理戦争をさせられる危険さえあると感じます。
【Q13】
日本が中国と関係を強化することに賛成ですか、反対ですか。
1.賛成
2.どちらかといえば賛成
3.どちらともいえない
4.どちらかといえば反対
5.反対
【回答】
2.どちらかといえば賛成
【理由】
これは前問の答えと逆で、中国の国家主席が変わって平和的であれば関係を強化することに大賛成です。中国の人で老子を知らない人も多いようですが、気持ちが通じるところはあります。どこの国の人でも気持ちは通じますが。
【Q14】
日本が韓国と関係を強化することに賛成ですか、反対ですか。
1.賛成
2.どちらかといえば賛成
3.どちらともいえない
4.どちらかといえば反対
5.反対
【回答】
2.どちらかといえば賛成
【理由】
3つ続けて同じ質問。国を分けることはない。仲良くやれる国とは仲良くして、反日教育を行っている国とは仲良く出来ないということだと思います。私たちは他国に対して、そのような教育はしていませんし、誰とでも仲良くやっていきたいと思っています。
【Q15】
皇室典範では、皇位を継承できるのは皇統に属する男系男子のみと規定されています。皇位継承権について、どの考えに近いですか。
1.父方が天皇の血を引く男系男子のみ皇位を継承できる現在の制度を維持する
2.男系の女性天皇は認めるが、母方が天皇の血を引く女系天皇は認めない
3.女系天皇も認める
4.天皇制は存続の是非も含めて見直すべきだ
【回答】
1.父方が天皇の血を引く男系男子のみ皇位を継承できる現在の制度を維持する
【理由】
昔から続いてきているものなので、変更する明確な理由がない限り変えないほうが良いと思う。親戚とか探せば男系の後継者がいるような話も聞いているので、それを認めればいいのでは?
【Q16】
今の憲法を改正することに賛成ですか、反対ですか。
1.賛成
2.どちらかといえば賛成
3.どちらともいえない
4.どちらかといえば反対
5.反対
【回答】
1.賛成
【理由】
時代に合わせて変更した方がいいと思います。自衛隊も海外からは軍隊と思われているし、色々なものを実体に合わせて見直すと良いと思います。また、国際条約が憲法の上にあるような話も聞いたので、それもやめた方がいいと思います。また、非常時に選挙ができないとか、色々な不具合がある状態で「変えてはいけない」というのであれば、むしろその理由を知りたい。
SQ
(Q16で1か2を選んだ人だけ) 今の憲法で、条文を改めたり、新たな条文を加えたりする方がよいと思う項目があれば、次の中からあげてください。(回答はいくつでも)
1.前文
2.天皇の地位やあり方
3.自衛隊の根拠規定
4.積極的な国際協力
5.環境権
6.知る権利やプライバシー権
7.家族の尊重
8.教育無償化
9.衆院の優越性強化
10.参院選の合区解消
11.国会の一院制
12.政党の位置づけ
13.首相の衆院解散権の制約
14.憲法裁判所の設置
15.健全な財政の維持
16.国と地方の役割
17.憲法の改正要件の緩和
18.緊急事態条項の創設
19.臨時国会の召集期限
20.通信の秘密
21.その他
【回答】
21.その他
【理由】
すべて見直しが必要だと思います。それぞれの分野で、専門家の話を聞けば何かしらあるはず。
【Q17】
大災害などで国政選挙を実施できない緊急事態の際、国会議員の任期を延長できるよう憲法に特例規定を追加すべきだという意見に賛成ですか、反対ですか。
1.賛成
2.どちらかといえば賛成
3.どちらともいえない
4.どちらかといえば反対
5.反対
【回答】
1.賛成
【理由】
これに反対する人から、国会議員が誰もいなくなったときの運営方法をお聞きしたい。納得がいけば、賛成を取り下げます。基本的には任期があるので重視しないとゼレンスキー氏のような状況になる可能性があります。
【Q18】
夫婦の名字について、どの考えに近いですか。
1.夫婦は同じ名字とする今の制度を維持する
2.夫婦は同じ名字とする制度を維持しつつ、通称として結婚前の名字を使える機会を拡大する
3.法律を改正して、選択的夫婦別姓制度を導入する
【回答】
2.夫婦は同じ名字とする制度を維持しつつ、通称として結婚前の名字を使える機会を拡大する
【理由】
私の会社では女性は旧姓のままです。その方が仕事がスムーズです。ただ、今の法律のまま、旧姓を使える範囲を広げるのはいいと思います。ただ、できれば夫婦は同じ名字で通してほしいと思っています。それが結婚ということだからです。
【Q19】
企業・団体による政治献金のあり方について、どちらの考えに近いですか。
A:企業・団体献金を存続させた上で透明性を高める
B:企業・団体献金は禁止する
1.Aに近い
2.どちらかといえばAに近い
3.どちらともいえない
4.どちらかといえばBに近い
5.Bに近い
【回答】
2.どちらかといえばAに近い
【理由】
まずは、政治にお金がかかりすぎることを問題にすべきでは?選挙のポスター貼りは本当に必要でしょうか。誰が立候補しているかわからない時代ではありません。税金も抑えられるし人件費も抑えられます。自分の言う事をきかせようとして献金をする企業もありますが、単に応援している企業もあるので、献金自体はいいのではないかと思う。
【Q20】
選挙時のSNSによる偽・誤情報の拡散への対応について、どちらの考えに近いですか。
A:できる限り規制を設けずに、発信の自由を尊重するべきだ
B:弊害を防ぐため、規制を強化するべきだ
1.Aに近い
2.どちらかといえばAに近い
3.どちらともいえない
4.どちらかといえばBに近い
5.Bに近い
【回答】
A:できる限り規制を設けずに、発信の自由を尊重するべきだ
【理由】
規制してもいたちごっこだし、国民はそんなに馬鹿じゃない。自由にやっていきたい。自民党の人が規制の話をしていますが、自民党の「自由」とはどういう意味なのでしょう?枠の中での自由?檻の中での自由?
【Q21】
選挙時にSNSの発信を収益化することについて、どちらの考えに近いですか。
A:できる限り規制を設けずに、収益化を認めるべきだ
B:発信の自由を尊重しつつ、収益化を規制するべきだ
1.Aに近い
2.どちらかといえばAに近い
3.どちらともいえない
4.どちらかといえばBに近い
5.Bに近い
【回答】
1.Aに近い
【理由】
SNSで収益を上げるのは大変です。簡単ではありません。そういう努力で収益化できるので、規制しない方がいい。というか、どのような規制をすることを前提としているのか、この質問からだとわかりません。内容によっては、私も賛成するかも?
【Q22】
衆院議員の定数を削減することに賛成ですか、反対ですか。
1.賛成
2.どちらかといえば賛成
3.どちらともいえない
4.どちらかといえば反対
5.反対
【回答】
5.反対
【理由】
減らす理由が理解できれば賛成できますが、いまのところは納得できる理由がありません。今のままで何が困るのでしょうか?緊縮財政の人は議員報酬が無駄だと思っているのかもしれませんが、それだけが理由だとすれば定数はこのままでいいと思います。
【Q23】
日本の政治のあり方について、どちらの考えに近いですか。
A:2大政党制が適している
B:多党制が適している
1.Aに近い
2.どちらかといえばAに近い
3.どちらともいえない
4.どちらかといえばBに近い
5.Bに近い
【回答】
B:多党制が適している
【理由】
アメリカを見ていると2大政党が違いすぎて、仲も良くないし変です。多党制で議案により賛否をとるようにした方が変な法案が通らなくていいと思います。
【Q24】
あなたが選挙後、連携したいと考える政党を、次の中からあげてください。 (回答はいくつでも。政党公認候補は自身の政党は除いてください。選んだ場合は回答に反映されません。今回の衆院選に候補を立てている政党を選択肢としました)
1.自民党
2.日本維新の会
3.中道改革連合
4.国民民主党
5.共産党
6.れいわ新選組
7.参政党
8.日本保守党
9.社民党
10.チームみらい
11.その他
【回答】
11.その他
【理由】
法案ごとに連携先を決める。
【Q25】
次にあげる政党の党首に対する、あなたの気持ちをお答えください。自身の所属政党の党首も含め、最も好感を持つ場合は10、最も反感を持つ場合は0、好感も反感も持たない場合を5として数字を選んでください。(今回の衆院選に候補を立てている政党の党首を選択肢としました)
回答
高市早苗氏(自民)
反感 好感
吉村洋文氏(維新)
反感 好感
野田佳彦氏(中道改革)
反感 好感
玉木雄一郎氏(国民)
反感 好感
田村智子氏(共産)
反感 好感
山本太郎氏(れいわ)
反感 好感
神谷宗幣氏(参政)
反感 好感
百田尚樹氏(保守)
反感 好感
福島瑞穂氏(社民)
反感 好感
安野貴博氏(みらい)
反感 好感
※Q24とQ25にはアンケートの配布を開始した1月20日時点の政党と党首を記載
【回答】
これはなんとも言えません。このアンケートに意味はあるのでしょうか?候補者が正直に回答する気がしません。また、私はそれぞれの方の詳細はわかりません。
ということで、アンケートをやってみましたが、これを参考に投票するのもなんだかなあ、という気がしました。
ここまで読んでいただいてありがとうございます。
サムネイル画像は、先週行ってきた近隣の5町の議長会の視察研修のときのものです。山形県から新潟県に向かうバスの中から撮影しました。雪の中のバス移動はいい感じでした。







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